中央出版を筆頭にティーエムホールディングスが管理業務を受託している関連各社約 3,500 台の PC へ Kaspersky Work Space Security を導入
「学ぶ楽しさ、発掘したい」をコーポレートメッセージに、独自の企画力と開発力で教育図書・教育教材・教育システムなどを企画・制作してきた中央出版(http://www.chuoh.co.jp/)。その領域は子どもの教育関連に留まらず、一般書籍の出版や、「ごはんとくらし」をテーマとする出版物とワークショップを連携させたパブリックスタジオの展開など、人々の知的好奇心を触発する活動を幅広く行っています。
製品導入の経緯:
現在、ティーエムホールディングスの情報化推進室が業務を請け負っている各社には、約 3,500 台を超えるクライアント PC が導入されています。それらの PC は、かつて各社・各部門で調達され、クライアント用セキュリティソフトは推奨品を指定していたものの、実際の導入・管理はそれぞれの部門に任されていました。ティーエムホールディングスが設立されて、システム管理を統括していくよう各社から業務委託を受けて動き出しました。まずは、使用状況に応じた PC スペックの整理を行い、法人単位でバラバラだったウイルス対策ソフトの統一化を図ることで、セキュリティ管理レベルを上げて、PC 環境のパフォーマンス向上にも取り組みました。
ソリューション:
2008 年末~2009 年初頭にかけ、約 3,500 台の PC に順次、Kaspersky Work Space Security を導入。各社製品との比較検討の結果、採用に至った理由は、従来のウイルス対策ソフトのバージョンアップ、他社の同ソフトと Kaspersky Work Space Security を比較検討した結果、定義ファイルの更新頻度が高く、未知の脅威を含めた検知率の高さと総合的な保護対策としてのコストパフォーマンスでした。また、Administration Kit によって、コストを抑えたセキュリティ環境の一元管理が可能である点でした。
情報化推進室が管理する情報システムネットワークは 4 つあり、中央出版を中心とした主要ネットワークだけでも、データセンターを中心に約 260 拠点を結んでいます。その他も含めた総拠点数は約 350 カ所におよびます。各ネットワークに Administration Kit を導入し、定義ファイルの更新とスキャン作業を情報化推進室で一元化してコントロールしています。また、データセンターを中心とするネットワークに導入されているセキュリティアプライアンスのアンチウイルスエンジンにカスペルスキー製品が採用されており、ゲートウェイとエンドポイントの 2 段でウイルス対策が実現されています。
インタビュー:
クライアント運用管理ソフトによる統合管理と合わせてセキュリティ管理、ライセンス管理が一元化でき、管理業務を請け負っている各社全体で統一したセキュリティ環境を維持できるようになりました。また、定義ファイル更新のスケジューリングが可能のため、帯域の狭いネットワーク環境のところでも、トラフィックに大きな影響を与えることなく更新作業できるのも大きなメリットです。もちろん、Kaspersky Work Space Security の持つ総合的な防御機能により、未知のウイルスやマルウェアの脅威からの防御、ファイルシステムや安全な通信の保護など、エンドポイントの総合的なセキュリティ対策の強化されたことも大きな効果です。クライアント PC のパフォーマンスへの影響が小さく、以前のウイルス対策ソフトで多かったエンドユーザーの苦情も聞かれなくなりました。
株式会社ティーエムホールディングス情報化推進室
係長
黒部雅之氏
まとめ:
ティーエムホールディングスでは、クライアント用セキュリティソフトの要件として、ウイルス対策だけでなく、スパイウェアなどマルウェアの防御、IPS 機能を備えたパーソナルファイアウォールなど総合的なエンドポイントセキュリティを実現できること、また、それまで実現できていなかったクライアント PC のセキュリティ管理を一元化すること、そして、クライアント対策ソフトのイニシャルコストとランニングコストを削減することを挙げていました。
Kaspersky Work Space Security の導入によって、クライアント PC の統合的なセキュリティ対策が実現し、エンドポイントのセキュリティ対策が格段に強化されました。また、Administration Kit によりエンドユーザー任せだった定義ファイルの更新や定期的なスキャン作業が情報化推進室で管理され、全クライアント PC のセキュリティレベルを最新状態に保つことが可能になりました。クライアント運用管理ソフトによる統合管理と合わせてセキュリティ管理が一元化されたことにより、関連各社全体の IT ガバナンスに向けた統一されたセキュリティ環境の構築を実現しました。
