Kaspersky Lab が B2B International と共同で実施した「グローバル IT セキュリティリスク（Global IT Security Risks）に関する調査から、従業員の活動で最も頻繁に制限されている対象が明らかになりました。
～数字で見るセキュリティ：72%の企業がソーシャルネットワークサービスへのアクセスを制限～
本リリースは、2011 年 7 月 14 日にロシア モスクワにて発表されたニュースリリースの抄訳です。
Kaspersky Lab がビジネス調査を専門にするグローバル調査会社 B2B International と共同で実施した「グローバル IT セキュリティリスク（Global IT Security Risks）」*1に関する調査から、従業員の活動で最も頻繁に制限されている対象が明らかになりました。ソーシャルネットワークサービスが、ファイル共有と並んで最も深刻なセキュリティ上の脅威だと考えられているのがわかります。
ソーシャルネットワークサービスへのアクセスを完全にブロック制限している企業は全体の 53% に及び、 19% の企業も何らかの形でアクセスを制限しています。結果として、ソーシャルネットワークサービスはP2Pファイル共有に次いで最も頻繁に禁止される活動になっています。その他の制限対象としては、オンラインゲーム、特定のWebサイトへのアクセス、ビデオストリーミング、インスタントメッセージサービスが挙げられます。
また、35%の企業が、ソーシャルネットワークへのアクセスを従業員の活動で最も危険なものと位置付けています。Kaspersky Lab の Global Research and Analysis Team（GReAT） ディレクター、コスティン・ライウ (Costin Raiu) は次のようにコメントしています。「企業は、セキュリティ同様、仕事の生産性に関しても懸念を示しており、これが制限のスコープに反映されています。ソーシャルネットワークサービスは業務時間を消耗するだけでなく、マルウェア攻撃や機密情報への脅威にさらされる原因になり得ると考えられています」
多くのユーザーを獲得していることとオンラインリソースに新たな脆弱性が発生していることから、ソーシャルネットワークサービスは、マルウェア拡散における主要ルートの1つになっています。例えば Twitter の最も深刻な脆弱性は、ユーザーが感染メッセージを閲覧するだけでマルウェアに感染するというものです。Kaspersky Lab のセキュリティエキスパートは、現在ソーシャルネットワークサービスをターゲットとした攻撃が非常に多く、企業のこうした懸念は必然的であることを指摘しています。
Kaspersky Lab が実施した調査結果の詳細とアドバイスは、こちら（PDF ファイル、711KB）からご覧ください。
*1 5 月16 日から 27 日まで実施され、 11 か国から 1,300 人以上の IT プロフェッショナルが参加しました。
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