2012年2月から3月にかけてHarris Interactive社によって実施された調査結果に基づき、Kaspersky Labのエキスパートはほとんどのモバイル端末上のデータは、サイバー犯罪者の手に簡単に渡る可能性があるという結論を出しました。
本リリースは、2012 年 5 月 14 日にロシア モスクワにて発表されたニュースリリースの抄訳です。
ほとんどのモバイル端末上のデータは、サイバー犯罪者の手に簡単に渡る可能性があります。これはKaspersky Labのエキスパートが、2012年2月から3月にかけてHarris Interactive社によって実施された調査結果に基づいて出した結論です。Harris Interactive社は、最新のテクノロジーとセキュリティ上の脅威に対するユーザーの考え方を理解するために、米国、ヨーロッパ、ロシアの約9,000人の一般ユーザーに対して意識調査を実施しました。
この調査で、タブレットユーザーの約70%、携帯電話ユーザーの53%がオンライン接続を行うために無料の公衆Wi-Fiを利用していることが分かりました。これは、携帯電話ネットワークと並んでインターネットに接続するための最も一般的な方法の1つであり、調査対象者の58%がデータ通信のために携帯電話のネットワークを利用しています。
しかし、多くのユーザーは無料のWi-Fiネットワークの危険性、特にリンクを通じて転送されるデータはサイバー犯罪者によって簡単に傍受されるという事実に気付いていないようです。これにはオンラインバンキングシステムへのログインデータも含まれます。これは、60％のユーザーが金融情報の盗難を何よりも恐れているという調査結果*から見ても、特に憂慮すべき問題です。この問題は一般的に、モバイル端末がデスクトップやノートパソコンに比べて不正アクセスに対する保護機能が脆弱であるという事実によってさらに深刻になっています。
*ユーザーの60％が金融情報データの紛失を最も危険な脅威と考えている http://www.kaspersky.co.jp/news?id=207585645
調査結果によって、セキュリティソリューションがインストールされているタブレット端末は半分以下であり、携帯電話やスマートフォンでは4分の1程度（28％）に過ぎないということも明らかになりました。同時に、82%のユーザーが自宅のデスクトップやノートパソコンにアンチウイルスソフトをインストールしていることも判明しました。モバイル端末自体とその中に保存された情報の両方を保護するように設計されている「カスペルスキー モバイル セキュリティfor Android」のようなモバイル端末用のアプリケーションが市場にすでに存在しているにもかかわらず、このような結果となりました。
驚くべきことは、タブレット端末は携帯用として設計されているにもかかわらず、インターネットへの接続は家庭から(ユーザーの49%)、あるいはオフィスから(同39%)行っているケースが最も多いという事実です。企業ネットワークは一般にセキュリティ保護のレベルが高く、データ転送のために暗号化プロトコルを使用しています。しかしこのことは、モバイル端末を保護するための他のセキュリティ手段は無視してもよいということを意味するものではありません。
Harris Interactive社の2012年2月・3月の調査レポートの全文は以下をご参照ください。
【Kaspersky Lab について】http://www.kaspersky.co.jp/
Kaspersky Labは、世界最大の株式非公開のエンドポイント保護ソリューションベンダーです。同社はエンドポイント向けセキュリティソリューションにおいて全世界でトップ4*にランクインしています。Kaspersky Labは15年間にわたり、ITセキュリティ市場でイノベーターとして、効果的なデジタルセキュリティソリューションを個人および法人向けに提供しています。同社は現在、およそ200の国と地域で営業活動を行っており、全世界で3億人を超えるユーザーの保護を行っています。詳細については
http://www.kaspersky.co.jp/
をご覧ください。
*Kaspersky Labは、IDCのWorldwide Endpoint Security Revenue by Vendor, 2010（エンドポイントセキュリティ世界市場ベンダー別 – 2010年）で4位にランクされました。このランキングは、2011年12月に出版されたIDCレポート“Worldwide IT Security Products 2011-2015 Forecast and 2010 Vendor Shares”（世界におけるITセキュリティ製品市場：2011年～2015年の予測と2010年のベンダーシェア）に掲載されました。このレポートは、2010年のエンドポイントセキュリティソリューションの販売による収益からソフトウェアベンダーを評価する（ランキングする）ものです。
