カスペルスキーは、東建コーポレーション（の全国300拠点、数千台にも上るPCに「Kaspersky Business Space Security」が導入されたことを発表します。
～ビジネスを支えるITシステムの運用に大きな安心～
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（東京都千代田区、代表取締役社長 川合 林太郎、以下、カスペルスキー）は、東建コーポレーション株式会社（愛知県名古屋市中区、代表取締役 左右田 稔、以下、東建コーポレーション）の全国300拠点、数千台にも上るPCに「Kaspersky Business Space Security」が導入されたことを発表します。
そのため、情報セキュリティを最重要テーマの1つとして捉え、本社や各支店、工場などのサーバーやクライアントPCにウイルス対策ソフトを導入。顧客情報や設計情報、物件情報など自社の機密情報をウイルスや情報漏えいから保護する仕組みをいち早く構築してきました。
東建コーポレーションでは、これまで使用してきたウイルス対策ソフトがサポート切れを迎えるため最新バージョンへアップデートしたところ、さまざまな不具合が発生しました。既存製品に対しては、以前から問い合わせへの対応スピードや、サポート面などで不満を感じていたという経緯もあり、ウイルス対策ソフトのリニューアルを検討することにしました。複数のウイルス対策製品を候補として選出し、「手厚いサポートが期待でき、安心して利用できること」「現在活用している製品と同等のコストであること」という2つの要件で比較検討を行った結果、最有力候補として浮上したのが「Kaspersky Business Space Security」でした。
は、革新的な保護機能および管理機能を多数搭載し、ネットワーク上のワークステーション、ノートブック、スマートフォン、およびファイルサーバーをあらゆる脅威から迅速かつ確実に保護すると同時に、効率的な一元管理で、セキュリティ関連コストの削減にも貢献します。
早速、情報システム部内のPC／サーバー環境にKaspersky Business Space Securityを組み入れ、テスト・検証を実施した上で、同製品の本格導入を決定しました。
情報システム部 技術インフラ課 主任 小島 誠氏は、Kaspersky Business Space Securityについて次のように述べています。
「WindowsベースのクライアントPCやサーバーに加え、一部の業務で利用しているMacやLinuxサーバーもサポートしていました。さらに、仮想／物理サーバーの双方への環境対応や、USBメモリをはじめとするデバイス制御機能が提供されているなど、その価格性能比の高さには驚きました。」
東建コーポレーションでは、特にデバイス制御に関しては、セキュリティポリシーとしてUSBメモリなどの利用を制限していましたが、あくまでも社員の対応に依存していたため、システム的な統制が不可欠だと考えていました。同プロジェクトをサポートしたアイネット ソリューション本部 クラウドシステム事業部 第2システム部 課長代理 糟谷 良成氏は次のように述べています。
「検証作業の途上で、いくつかの不具合も発生しましたが、その都度、窓口となってくれた販売代理店とカスペルスキーが綿密に連携し、速やかに問題を解消してくれました。そうした対応からも、導入後のサポート面についての不安を感じることは一切ありませんでした。」また、既存製品と同等のコストでより豊富な機能を備えていた点も採用の重要な決め手になりました。
正式採用決定後、東建コーポレーションでは、数千台分のライセンスを購入し、本社をはじめ支店、工場などあわせて300拠点に対する導入作業に着手しました。
アイネット ソリューション本部 クラウドシステム事業部 第2システム部 市古 圭司氏は次のように述べています。
「導入対象となるクライアントPCの数は実に膨大でしたが、管理ツール「Kaspersky Security Center」を用いてリモートから一元的に各拠点のPCに対するインストールが行え、作業は非常にスムーズに進捗。当初のスケジュール通りに、展開を完了しました。「Kaspersky Security Center」のリッチなインターフェイスやマニュアルを見なくても直感的に動かせる点を高く評価しました。」
Kaspersky Business Space Securityの導入により、東建コーポレーションの情報セキュリティ対策はさまざまな観点から強化されました。まず、大きな懸念点であったUSBメモリなど外部記憶媒体をシステム的に制御できるようになったことで、情報漏えいやウイルス感染について万全の備えが整いました。また、Kaspersky Business Space Securityの導入・運用に伴う作業を契機として、経営層も含めた全社的な規模で、セキュリティに対する意識が大きく向上しました。今後、何らかの問題が発生したとしても、いつでも迅速かつ手厚いサポートを提供してもらえるという安心感を得られたことは、数多くのサーバーやPCを管理する東建コーポレーションにとって、何より重要な成果となりました。
今後、東建コーポレーションでは、Kaspersky Business Space Securityの活用を軸に、なお一層のセキュリティ対策の強化に取り組んでいく構えです。具体的には、ライセンス数を7,000程度にまで増やし、その適用範囲を現状のWindowsのPC／サーバーだけではなく、MacやLinuxサーバーにも拡大していく予定です。
【Kaspersky Lab について】http://www.kaspersky.co.jp/
Kaspersky Labは、世界最大の株式非公開のエンドポイント保護ソリューションベンダーです。同社はエンドポイント向けセキュリティソリューションにおいて全世界でトップ4*にランクインしています。Kaspersky Labは15年間にわたり、ITセキュリティ市場でイノベーターとして、効果的なデジタルセキュリティソリューションを個人および法人向けに提供しています。同社は現在、およそ200の国と地域で営業活動を行っており、全世界で3億人を超えるユーザーの保護を行っています。詳細については http://www.kaspersky.co.jp/ をご覧ください。
*Kaspersky Labは、IDCのWorldwide Endpoint Security Revenue by Vendor, 2010（エンドポイントセキュリティ世界市場ベンダー別 – 2010年）で4位にランクされました。このランキングは、2011年12月に出版されたIDCレポート“Worldwide IT Security Products 2011-2015 Forecast and 2010 Vendor Shares”（世界におけるITセキュリティ製品市場：2011年～2015年の予測と2010年のベンダーシェア）に掲載されました。このレポートは、2010年のエンドポイントセキュリティソリューションの販売による収益からソフトウェアベンダーを評価する（ランキングする）ものです。
