ニュース
2022年3月30日フィッシングキットの使用により、サイバー犯罪者は何百というフィッシングページを短期間で作成することができますが、セキュリティソリューションにすぐにブロックされるため、犯罪者はフィッシングページを迅速に大量に生成することに注力しています。メールやメッセージサービスに書かれているリンクをクリックする際は、常に注意を払う必要があります。
2022年3月28日カスペルスキーは、米国連邦通信委員会（Federal Communications Commission：FCC）が2022年3月25日に発表した告示を受け、正式な声明を公開します。
2022年2月24日Windows PCに対するバンキング型マルウェアによる感染の試みの37.8%が企業ユーザーを標的にしていることが判明しました。これは2018年の24.1%から13.7ポイントの増加となり、企業ユーザーへの攻撃は増加傾向にあります。
2022年2月15日Kasperskyは、Customers’ Choiceに認定されたセキュリティアウェアネス製品提供ベンダーの中で、総合的にユーザーから最も推奨を受けました。また、エンドポイントプロテクションプラットフォーム（EPP）ベンダーとしては唯一、EPPとセキュリティアウェアネスの両部門でCustomers’ Choiceを獲得しています。
2022年2月8日2018年から主に日本を含むアジア地域を標的とするRoaming Mantisは、新たにフランスとドイツを標的に加え、スミッシングで感染を拡大させていることが分かりました。バックドアには、Android端末にの写真窃取するためのコマンドが追加されていることも判明しました。
2022年1月20日APT攻撃グループ「Lazarus」の一部である「BlueNoroff」は、攻撃対象を暗号資産関連のスタートアップ企業に移行し、標的の信頼を得るために、実在するベンチャーキャピタル企業をかたった精巧なソーシャルエンジニアリング手法を使用しています。
2022年1月13日同テストでは、APTグループが使用しているツール、テクニック、手順が用いられました。Kaspersky EDRは複雑な標的型攻撃を検知し、攻撃の最初から最後までの悪意ある振る舞いを追跡し、誤検知無く対応できる性能を有していると評価されました。
2022年1月11日増加の要因は、世界中でリモートワークの導入が進み、オンラインでの活動が依然として非常に多いこと、また、業務をオンラインに移行するという大きな流れにより、使用されるデバイスの数が増加し攻撃対象領域が広くなった結果、デバイスが脅威にさらされる頻度が増えたためと考えられます。
2022年1月5日ミッション「Building a safer world」の下、情報セキュリティコミュニティならびに法執行機関と連携してサイバー犯罪の撲滅に取り組み、皆様が安心・安全にインターネットを利用していただけるよう、社員一同尽力してまいります。
2021年12月23日このたびスクーデリア・フェラーリとのパートナーシップの継続を発表するとともに、当社が新たにフェラーリFDA eスポーツチームのオフィシャルパートナーになることを発表します。当社は、イタリアのマラネッロにあるフェラーリの本社工場から世界各地のF1サーキットに至るまで、あらゆる場所で世界最高水準のサイバーセキュリティとデータ保護を24時間365日提供しています。
2021年12月9日顧客評価は5点満点中4.7点を獲得し、96%のお客様が法人向け製品「Kaspersky Endpoint Security for Business」を推薦したいと回答しました。また、最新のGartner Peer InsightsのEPPとEDRの両部門においてCustomers’ Choiceに選出された3社のうちの1社です。
2021年11月30日SBOMはソフトウェアを構成する部品を説明する文書です。全コンポーネントのリストと関連情報のほか、そのコンポーネント間の関係を示します。SBOMの提供により、当社ユーザーとパートナー企業が、当社製品とソフトウェアアーキテクチャの中身について理解いただけるようになります。
2021年11月19日2018年11月に提唱された「パリ・コール」の一環として設けられたワーキンググループのひとつにおいて、当社はフランスの大手企業と行政機関で構成されるデジタル連合「Cigref」と共同で議長を務め、ICTサプライチェーンのセキュリティを強化する具体的な手段を紹介する報告書をまとめました。
2021年11月18日情報セキュリティリスクに関する年次調査の結果、大規模企業においてデータを共有しているサプライヤーを通じて企業が間接的に被るデータ侵害コストの平均が136万ドルに達し、最も影響のあるインシデントとなりました。
2021年11月11日当社がインシデントレスポンス対応したサイバー攻撃を分析した結果、企業ネットワーク環境への初期侵入経路は、パスワードの総当たり攻撃と外部公開されたアプリケーションの脆弱性の悪用が多く、強固なパスワードポリシーと適切なパッチ管理によって攻撃リスクを最大63%減少できる可能性があります。